被害の危険性が高い「旧耐震基準」の建物
建物の耐震基準は、大きな地震災害を経験する度に見直されてきました。一般的に1981年5月31日以前に着工された建築物は「旧耐震基準」と呼ばれ、震度6強以上の地震に遭ったときに、建物が倒壊するなど大きな被害を受ける危険性が高いです。
耐震補強の流れ
耐震補強をするためには、まず耐震診断を行って、建物全体の大地震に対する強さや、どの部分が特に弱いところかを調べます。次に、その結果に基づいて耐震改修設計を行い、耐震補強工事を行います。多くの自治体では、住宅の耐震補強に対して、耐震診断・耐震改修設計・耐震補強工事、それぞれの段階ごとに補助制度が用意されています。
耐震補強工事の事例
永照幼稚園耐震補強工事では、建物の外部から補強を行う「ピタコラム工法」によって、幼稚園の運営を妨げずに耐震補強工事を実施しました。
当社はピタコラム工法協会員です。「ピタコラム工法」についての詳細はピタコラム工法協会のホームページをご参照下さい。
木造住宅の耐震補強工事
築30年が経過した木造の個人住宅で、子育ての終了を契機に、リビング・ダイニングのリフォーム工事と共に耐震補強工事を行いました。
地震対策に絶対安全は無い でも被害は確実に抑えられる
地震対策技術は今も研究が重ねられており、耐震補強をしても絶対安全とは言い切れません。また、耐震補強工事が現実的には不可能な建物も少なくないです。しかし、耐震補強を行うことで、被害は確実に抑えることができます。建物全体の耐震化が不可能でも、生活時間の長い空間のみ耐震補強を行う場合もあります。当社では、建物の現状とお客様の要望に応じた最適な提案をいたします。
